家を売るときは、「できるだけ高く売りたい」「スムーズに売却したい」と考える人が多いでしょう。しかし、準備不足のまま売却を進めてしまうと、想定より安く売れてしまったり、売却期間が長引いたりする可能性があります。特に、査定額だけで不動産会社を選ぶ、相場を確認せずに売り出す、売却にかかる費用を把握していないといったケースでは、後悔につながりやすくなります。

家の売却は大きなお金が動く取引のため、少しの判断ミスが手元に残る金額や売却後の生活に影響することもあります。

また、家を売る理由は、住み替えや相続、離婚、住宅ローンの返済、老後の資金づくりなど人によって異なります。売却理由によって注意すべきポイントも変わるため、自分の状況に合った進め方を知っておくことが大切です。

この記事では、家を売るときによくある失敗例や、失敗を防ぐためのポイント、不動産会社の選び方を解説します。

家を売るときによくある失敗

相場を確認せずに売り出してしまう

家を売るときによくある失敗が相場を確認しないまま売り出し価格を決めてしまうことです。

売主としては「できるだけ高く売りたい」と考えるのが自然ですが、周辺相場とかけ離れた価格で売り出すと、買主から候補に入れてもらいにくくなります。

問い合わせや内覧が少ない状態が続くと、結果的に値下げが必要になることもあります。

一方で、相場より安すぎる価格で売り出してしまうと本来得られたはずの売却益を逃してしまう可能性があります。

早く売れる場合でも、後から「もっと高く売れたのでは」と後悔することになりかねません。

家の売却では、周辺の売出価格だけでなく、実際に成約した価格も参考にすることが大切です。

査定額だけで不動産会社を選んでしまう

家を売るときは、複数の不動産会社に査定を依頼するのが一般的です。しかし、提示された査定額だけを見て不動産会社を選んでしまうと失敗につながることがあります。

不動産会社の査定額は、あくまで「このくらいで売れる可能性がある」という予想価格です。

実際にその金額で売却できるとは限りません。中には媒介契約を取るために相場より高めの査定額を提示する会社もあります。

高い査定額に惹かれて依頼したものの、実際には問い合わせが少なく、何度も値下げをすることになるケースもあります。

結果的に売却期間が長引き、最初から適正価格で売り出した場合よりも不利になる可能性があります。

売却にかかる費用を把握していない

家を売るときは売却価格がそのまま手元に残るわけではありません。仲介手数料や印紙税、登記費用、住宅ローンの返済、引っ越し費用など、さまざまな費用がかかります。

売却にかかる費用を把握しないまま進めると売却後に思ったより手元資金が少なくなり、資金計画が狂ってしまうことがあります。

住み替えを予定している場合は、新居の購入費用や諸費用にも影響するため注意が必要です。

また、売却によって利益が出た場合は譲渡所得税がかかる可能性があります。

マイホームの売却では特例を使える場合もありますが、条件を満たさなければ税金が発生します。

売却期間を甘く見てしまう

家の売却はすぐに買主が見つかるとは限りません。

物件の立地や築年数、価格、需要によっては、売却までに数か月以上かかることもあります。

売却期間を甘く見ていると住み替えや資金計画に影響が出る可能性があります。

たとえば、新居の購入を先に進めてしまい今の家が売れないまま住宅ローンの支払いが重なるケースもあります。

また、売却期限が迫ってから急いで値下げをすると買主に足元を見られやすくなります。

時間に余裕がない状態では、希望価格で売ることが難しくなる場合があります。

家を売るときは、売却活動に一定の時間がかかることを前提に計画しましょう。

内覧準備をしないまま売り出す

家を売る際、内覧の印象は買主の判断に大きく影響します。

内覧準備をしないまま売り出してしまうと物件の魅力が伝わりにくくなり、購入を見送られる可能性があります。

室内が散らかっていたり掃除が行き届いていなかったりすると、買主は実際の状態以上に悪い印象を持つことがあります。

特に水回りや玄関、リビングは見られやすい場所なので、清潔感を意識することが大切です。

また、不要な荷物が多いと部屋が狭く見えてしまいます。内覧前には、できるだけ整理整頓を行い、買主が暮らしをイメージしやすい状態にしておきましょう。

不具合や欠陥を隠してしまう

家に雨漏りやシロアリ被害、設備の故障などがある場合、それを隠したまま売却すると後からトラブルになる可能性があります。

売買契約後に不具合が見つかると、買主から修補や代金減額、損害賠償などを求められる場合があります。

契約内容によっては、売主が責任を負うこともあるため注意が必要です。

不具合があるからといって必ず売却できないわけではありません。事前に正直に伝えたうえで価格や契約条件に反映すれば、買主も納得して購入しやすくなります。

家を売る前には、把握している不具合や修繕履歴を整理しておきましょう。

住宅ローン残債を確認していない

住宅ローンが残っている家を売る場合は売却前に残債を確認しておく必要があります。

家を売却する際は原則として住宅ローンを完済し、抵当権を抹消しなければなりません。

売却価格が住宅ローン残債を上回っていれば、売却代金で完済できます。

しかし、売却価格よりローン残債の方が多い場合は、不足分を自己資金で補う必要があります。自己資金を用意できない場合は、通常の売却が難しくなることもあります。

住み替えを予定している場合は、今の家のローン残債、新居の購入費用、売却にかかる諸費用を含めて資金計画を立てることが重要です。

家を売る失敗を防ぐためのポイント

複数の不動産会社に査定を依頼する

家を売るときは複数の不動産会社に査定を依頼しましょう。

1社だけの査定では、その金額が高いのか安いのか判断しにくくなります。

複数社の査定額を比較することで、おおよその相場を把握しやすくなります。

また、不動産会社によって得意なエリアや物件種別、販売方法は異なります。

複数社とやり取りすることで、担当者の対応や売却方針も比較できます。

査定額の根拠を確認する

不動産会社から査定額を提示されたら必ず根拠を確認しましょう。

査定額の根拠としては、周辺の成約事例、現在売り出されている類似物件、土地や建物の状態、築年数、駅からの距離、需要などが挙げられます。

根拠を説明できないまま高い査定額を提示する会社には注意が必要です。相場より高すぎる価格で売り出すと、買主から選ばれにくくなり、売却期間が長引くことがあります。

一方で、査定額が低い場合も、その理由を確認することで物件の弱点を把握できます。

売却にかかる費用を事前に計算する

家を売る前に、売却にかかる費用を事前に計算しておきましょう。

主な費用には不動産会社に支払う仲介手数料、売買契約書に貼る印紙税、住宅ローンを完済する際の手数料、抵当権抹消登記の費用、引っ越し費用などがあります。

また、売却によって利益が出る場合は、譲渡所得税がかかる可能性があります。

マイホームの売却では特例を利用できる場合もありますが、適用条件を確認しておくことが大切です。

売却スケジュールに余裕を持つ

家の売却ではスケジュールに余裕を持つことが大切です。

売却活動を始めてから買主が見つかるまでには、物件やエリアによって時間がかかる場合があります。

さらに、買主が見つかった後も売買契約、住宅ローン審査、決済、引き渡しまで一定の期間が必要です。

売却期限が近い状態で焦ってしまうと希望価格より安く売らざるを得なくなる可能性があります。

特に住み替えの場合は、今の家の売却と新居の購入のタイミングを慎重に調整する必要があります。

内覧前に掃除や整理整頓をする

家を高く、スムーズに売るためには、内覧前の準備も重要です。

買主は、内覧時の印象をもとに購入するかどうかを判断します。室内がきれいに整っていると、実際の広さや明るさが伝わりやすくなり、住んだ後のイメージもしやすくなります。

特に、玄関、リビング、水回り、バルコニーは見られやすい場所です。不要な荷物を片付け、掃除や換気をして清潔感を出しましょう。

大きなリフォームをしなくても、整理整頓や簡単な補修だけで印象が良くなることがあります。内覧の前には、不動産会社にも見せ方のアドバイスをもらうとよいでしょう。

売却理由に合った方法を選ぶ

家を売る理由によって適した売却方法は変わります。

できるだけ高く売りたい場合は、仲介売却で買主を探す方法が向いています。

一方で、早く現金化したい場合や周囲に知られずに売りたい場合は、不動産買取を検討する方法もあります。

住み替え、相続、離婚、住宅ローン返済、空き家整理など、売却理由によって重視すべきポイントは異なります。

たとえば、相続した実家を売る場合は、名義変更や税金の確認が必要です。住宅ローンが残っている場合は、残債と売却価格のバランスを確認しなければなりません。

家を売るときの不動産会社選びで失敗しない方法

売却実績を確認する

不動産会社を選ぶときは、売却実績を確認しましょう。

特に、自分の家と同じエリアや物件種別の売却実績があるかが重要です。戸建てを売るなら戸建ての売却実績、マンションを売るならマンションの売却実績が豊富な会社を選ぶと、適切な価格設定や販売戦略を提案してもらいやすくなります。

また、近隣での成約事例を把握している会社であれば、相場に合った査定を受けやすいでしょう。

会社全体の知名度だけでなく、実際に担当する店舗や担当者の実績も確認することが大切です。

担当者の対応を比較する

不動産会社を選ぶ際は、担当者の対応も必ず比較しましょう。

家の売却では、担当者と何度もやり取りをしながら進めます。査定額の説明、販売活動の報告、内覧対応、価格交渉、契約手続きなど、担当者の対応力によって売却の進めやすさが変わります。

説明が分かりやすいか、質問に丁寧に答えてくれるか、連絡が早いか、強引に契約をすすめてこないかを確認しましょう。

査定額が高くても、担当者に不安を感じる場合は慎重に判断する必要があります。安心して任せられる担当者を選ぶことが大切です。

販売戦略を提案してくれるか確認する

不動産会社を選ぶときは、販売戦略を具体的に提案してくれるか確認しましょう。

ただ査定額を提示するだけでなく、どのような買主を想定しているのか、どの媒体に広告を出すのか、売り出し価格をどう設定するのか、反響が少ない場合にどう見直すのかまで説明してくれる会社は信頼しやすいです。

家の売却では、価格設定だけでなく、広告写真や物件紹介文、内覧対応、販売状況の見直しも重要です。

販売戦略が曖昧なまま売り出すと、買主に物件の魅力が伝わりにくくなります。売却を任せる前に、どのように売るのかを具体的に確認しましょう。

メリットだけでなくデメリットも説明してくれるか見る

信頼できる不動産会社は、家の良い点だけでなく、売却時のデメリットや注意点も説明してくれます。

たとえば、築年数が古い、駅から遠い、周辺に競合物件が多い、修繕が必要などの弱点がある場合、それを踏まえた価格設定や販売戦略が必要です。

メリットだけを強調し、高い査定額を提示する会社は、契約後に売却が進まない可能性があります。反対に、物件の課題を正直に伝えたうえで対策を提案してくれる会社は、現実的な売却活動を進めやすいでしょう。

家を売るときは、良い話だけで判断せず、リスクや課題も説明してくれる会社を選ぶことが大切です。

家を売る前に確認すべきこと

住宅ローン残債の有無

住宅ローンが残っている場合は、売却前に残債を確認しましょう。

家を売却する際は、住宅ローンを完済し、抵当権を抹消する必要があります。売却価格でローンを完済できるかどうかは、売却計画を立てるうえで重要です。

ローン残債が売却価格より少なければ、売却代金で完済できます。一方、残債が売却価格を上回る場合は、不足分を自己資金で補う必要があります。

売却前には、金融機関に現在の残債額を確認し、不動産会社にも伝えておきましょう。

登記名義は誰か

家を売る前には、登記名義も確認しておきましょう。

登記名義が現在の所有者と異なっている場合、そのままでは売却手続きを進められないことがあります。相続した家を売る場合は、相続登記が必要になるケースがあります。

また、夫婦や親子の共有名義になっている場合は、共有者全員の同意が必要です。自分だけの判断で売却を進めることはできません。

登記名義や共有者の有無を確認し、必要な手続きがある場合は早めに対応しましょう。不安がある場合は、不動産会社や司法書士に相談することが大切です。

必要書類の有無

家を売る際には、さまざまな書類が必要になります。

主な書類には、登記済権利証または登記識別情報、本人確認書類、固定資産税納税通知書、建築確認済証、検査済証、間取り図、測量図、住宅ローン残高証明書などがあります。

書類が不足していると、査定や契約、引き渡しの手続きがスムーズに進まない場合があります。特に、古い家では建築時の資料が残っていないこともあるため、早めに確認しておくと安心です。

必要書類は物件の種類や売却方法によって異なります。不動産会社に確認しながら準備を進めましょう。

適用される税金や特例

家を売る前には、売却時にかかる税金や利用できる特例も確認しておきましょう。

家を売って利益が出た場合は、譲渡所得税がかかる可能性があります。譲渡所得は、売却価格から取得費や譲渡費用を差し引いて計算します。

マイホームを売却する場合は、一定の条件を満たせば3,000万円特別控除などの特例を利用できる場合があります。特例を使えるかどうかによって、税負担が大きく変わることがあります。

ただし、特例には適用条件があります。売却前に税金の見込みを確認し、不安がある場合は税理士や不動産会社に相談しましょう。

家を売る失敗に関するよくある質問

家を売るときに一番多い失敗は？

家を売るときに多い失敗は、相場を確認せずに売り出し価格を決めてしまうことです。

相場より高すぎる価格で売り出すと、買主から候補に入れてもらいにくくなり、売却期間が長引く可能性があります。反対に、相場より安すぎる価格で売ると、本来得られたはずの利益を逃してしまうことがあります。

また、査定額だけで不動産会社を選ぶ失敗も多いです。査定額の根拠や販売戦略、担当者の対応まで確認してから依頼先を決めましょう。

家を売るなら何社に査定を依頼すべき？

家を売るときは、最低でも3社程度に査定を依頼するのがおすすめです。

複数社に査定を依頼することで、査定額の幅や相場感を把握しやすくなります。また、不動産会社ごとの対応や販売方針も比較できます。

ただし、依頼する会社が多すぎると、連絡対応が負担になる場合があります。まずは3社程度を目安に依頼し、必要に応じて追加で相談するとよいでしょう。

査定額だけでなく、査定の根拠や担当者の対応も比較することが大切です。

高い査定額を出した会社に依頼してもいい？

高い査定額を出した会社に依頼しても問題ありませんが、必ず査定額の根拠を確認しましょう。

高額査定には、物件の強みや周辺需要を踏まえた根拠がある場合もあります。一方で、媒介契約を取るために相場より高い査定額を提示しているケースもあります。

根拠が曖昧なまま高い価格で売り出すと、買主が見つからず、後から値下げが必要になる可能性があります。

依頼する前に、周辺の成約事例や販売戦略、売却見込みを確認し、納得できる説明があるかを見極めましょう。

家を売る前にリフォームした方がいい？

家を売る前に必ずリフォームした方がよいとは限りません。

リフォームをしても、その費用を売却価格に上乗せできるとは限らないためです。買主によっては、自分好みにリフォームしたいと考える人もいます。

一方で、壊れている設備の修理や、簡単な清掃、壁紙の一部補修などは印象を良くする効果があります。

大きなリフォームをする前に、不動産会社へ相談しましょう。費用をかけるべき部分と、そのまま売り出してよい部分を判断してもらうことが大切です。

家がなかなか売れないときはどうすればいい？

家がなかなか売れない場合は、価格、広告内容、内覧対応、販売戦略を見直しましょう。

問い合わせが少ない場合は、売り出し価格が相場より高い可能性があります。内覧はあるのに成約しない場合は、室内の印象や価格交渉の条件に課題があるかもしれません。

不動産会社に、問い合わせ数や内覧数、買主の反応を確認し、改善点を相談しましょう。写真の撮り直しや紹介文の見直し、価格調整で反応が変わることもあります。

売却期限がある場合は、不動産買取を検討する方法もあります。